フリーランスITエンジニアは稼げる？メリット・デメリットや現状を解説

会社員としてITエンジニアをやっていると、フリーランスという働き方に興味がある人は少なくないのではないでしょうか。

数年前に、とあるインフルエンサー界隈で

みたいな話がSNSなどで多く飛び交い、賑わった時期がありました。

ひと昔前までは会社員ITエンジニアが40歳くらいでフリーランスとして独立する流れが多かったのですが、今は比較的若いフリーランスが増えた印象です。

働き方が多様化している今、フリーランスのITエンジニアは本当に稼げるのでしょうか。

この記事では、フリーランスのITエンジニアの現状や、フリーランスのメリット・デメリット、案件獲得の方法などについて解説します。

フリーランスは技術さえあれば食べていける良い面もありますが、能力が低いと当然ながら日々の生活もままならなくなります。

フリーランスという働き方やその現状を知ることで、ぜひ今後のキャリア形成の参考にしてくださいね。

フリーランスITエンジニアの現状

今をときめくフリーランスのITエンジニアですが、実際にはどれくらいの金額を稼いでるのでしょうか。

まずは、稼いている職種のランキングを見ていきましょう。

どのくらい稼いでいるのか職種でみる

2024年2月に発表されたランキングでは、もっとも平均月額単価が高かったのは「ブロックチェーンエンジニア」で約115万円、2位の「DXコンサルタント」もほぼ同額でした。

また、上位6位までの職種はすべて平均月額単価が100万円を超え、全職種の平均値も前回調査より9万円増加しており、ITエンジニアのニーズの高まりを物語っています。

その背景のひとつとして、企業のDXを内製化する動きがあります。

各企業が優秀なITエンジニアを採用しようと躍起になった結果、母数の少ないITエンジニアのニーズがさらに高まり単価が今までにないほど釣り上がっている状態です。

では次に、フリーランスのITエンジニア年代別の平均収入について見ていきましょう。

どのくらい稼いでいるのか年齢別の平均でみる

このデータは、専業のフリーランスのみを対象とした結果です。

20代から40代に分けて見てみると、年齢が上がってキャリアを積んでいくほどに収入が高くなっているのがわかります。

それぞれの年代別に収入の平均値を見ていくと

となっており、上記を裏付けする数字です。

また、2023年に実施したdoda調べによる年代別会社員の平均年収と比べた場合、フリーランスのITエンジニアは20代で約150万円、30代で約110万円、40代で約110万円ほどプラスになっています。

このことから考えると、世間一般の会社員から見れば稼げると思われるのも無理はないでしょう。

フリーランスITエンジニアが増えた背景

慢性的なITエンジニア不足や、各企業が優秀な人材確保するために単価が釣り上がっていることもあるのですが、それ以外の要因としては

などがあります。

多様な働き方の促進する動きによって、リモートワークやフレックス制の導入、そしてフリーランスという新しい働き方に理解が広まったといっても過言ではないでしょう。

また、各企業が副業などの解禁を行なったこともフリーランスのITエンジニア増加に拍車をかけていと言って良いでしょう。

加えて、クラウドソーシングやコワーキングスペースの増加など、フリーランスとして働く上で便利なサービスが増えているのもその要因のひとつとなっています。

フリーランスで仕事をするメリット・デメリット

一般的な会社員と比べると稼げるとされるフリーランスのITエンジニアですが、人より稼げるということはそれなりの技術やパフォーマンスが要求されるいうことです。

ここでは、ITエンジニアがフリーランスで仕事をする上でのメリット・デメリットについてまとめました。

フリーランスで仕事をするメリット

ITエンジニアがフリーランスで仕事をするメリットとしては

などがあります。

フリーランスの場合、企業からすると正社員とは異なり社会保険などを支払う必要がないので、その分報酬に反映されやすい傾向です。

また、業務委託や準委任契約なので決められた時間に出社をしたり、定時まで会社で仕事をしなければならないということはありません。

そして、会社の組織には属さないので上司や部下の関係はなく、人間関係のストレスに振り回されず業務に集中することができます。

案件に関しては、企業が希望するスキルや経験があれば自分で案件を選べるのも大きなポイントでしょう。

フリーランスで仕事をするデメリット

今度は反対にITエンジニアがフリーランスで仕事をするデメリットをまとめると

など、メリットの合わせ鏡のような課題が出てきます。

まず、フリーランスの場合、会社がやってくれている社会保険や確定申告について自分でやらないといけません。

ご自身に税金や社会保険に対する知識がないと想定外に大きな出費となる可能性があり、会社員の時より稼いでいても手取りが増えないことはしばしばあります。

また、業務委託や準委託契約は一般的に3か月とされていていつ契約を切られるか分からないので、会社員よりも不安定で将来設計が立てにくいです。

会社組織には属さないので変な上下関係やストレスがない代わりに、求められるレベルの高さがプレッシャーとなって襲ってくることもあるでしょう。

そして、何より案件は待っていても獲得できません。

自分で案件を獲得する必要があるのですが、そのためには自分に合った案件を選ぶ目利きや企業と交渉する営業能力が必要不可欠です。

このように、好きな時間や場所で働けて組織に属さずに稼げるフリーランスには、自由であるが故に自分でやることや求められることがたくさんあります。

では、実際にフリーランスのITエンジニアは、どのように仕事を獲得していくのでしょうか。

フリーランスITエンジニアの案件の獲得方法とは

僕の案件獲得方法　〜ウリの実体験〜

僕が感じた案件相場について　（報酬や稼働日数）

僕の肌感では、フリーランスのITエンジニアが案件を獲得すること自体はさほど難しくはない印象です。

ただ、その案件の中から自分の条件に合ったものを探すにはある程度求人募集を比較する必要がありますし、数も必要となってきます。

紹介などのツテやSNSなどを使って自力で探すのと並行して、レバテックフリーランスなどのエージェント経由でも探していくのが効率が良いでしょう。

フリーランスになったら考えたい法人化

フリーランスになった時のデメリットとしてよく挙げられるのが、税金や社会保険などの支払いです。

会社員の時よりも稼いでいるはずなのに、手取りが増えない。。

確定申告や税金・保険の支払いなど、いろいろとやることが多い。。

ITエンジニアがフリーランスとして働くと思いのほか経費がかからないので、ほかの職種に比べると利益が出やすい傾向にあります。

そのため、税金や社会保険などの対策を考えないと想定外の大きな出費になることも少なくありません。

そこで、そんなフリーランスのITエンジニアの方に僕が提案したいのは、法人化（法人成り）です。

ITエンジニアはほかの職種に比べると報酬単価が高いので、フリーランス案件だけでも法人化するメリットは十分にあります。

フリーランスITエンジニアが法人化するメリット

フリーランスのITエンジニアが法人化するメリットについて、ざっくりとまとめると下記です。

フリーランス（個人事業主）と法人では、課税される税金の仕組みや種類が変わります。

フリーランスは所得税で累進課税となるため、所得が増えるほど税率は上がり最大45％です。

それに対して法人税は、資本金が1億円以下で所得が800万円を超える法人の税率は23.2％、所得が800万円以下なら15％なので、所得が増えるほど法人を作った方が節税できるでしょう。

次に、経費と認められる範囲が大きくなるのも法人化のメリットの大きなものでしょう。

特に、フリーランスではできない

などが経費にできることで、課税される所得を抑えることができて節税対策になります。

また、フリーランスの場合は経営が悪化した場合の取引先への未払金や金融機関からの借入金、税金などを滞納した場合の負債は全て個人が負担しなければなりません。

しかし、法人の場合では個人保証が付与された借入を除いて責任は出資額に限定されます。

このように賠償範囲を制限してリスクを最小限にできるのは、法人だからこそメリットだと言えるでしょう。

そして、法人では決算月を変更できます。

フリーランスの場合は事業年度が1月から12月と決められていますが、法人では自由に設定できるので繁忙期を避けて慌てずに対処できるものポイントです。

フリーランスITエンジニアが法人化するデメリット

一方で、フリーランスのITエンジニアが法人化するデメリットとしては

などがあります。

まず、株式会社を設立する場合は、定款の作成して認証を受けたり登録免許税を支払って登記したりする作業が必要でしょう。

ほかにも、収入印紙代や定款の謄本手数料、実印や印鑑証明書代、登記簿謄本などを含めるとおよそ25万円、そこに資本金も準備しなければなりません。

資本金は会社の信用と捉える会社もまだ多いので、ある程度まとまった金額が必要です。

次に、法人の場合では決算で赤字になっても法人住民税の均等割を納付しなければなりません。

均等割とは会社を作った場合に自治体に払う場所代のようなもので、会社があるだけで課せられる税金です。

均等割の金額は各自治体によって異なりますが、東京23区では最低7万円となります。

そして、ひとり社長の場合でも社会保険に加入する義務があり、その経費を負担しなければなりません。

法人の場合は健康保険と厚生年金保険に加入しますが、健康保険は国民健康保険と比べて支払う保険額が高くなってしまう傾向があります。

最後に、法人の経理や決算、手続きなどはフリーランスよりも複雑化していて手間もかかるので、自力でやるには限界があります。

そのために、税理士や事務スタッフの採用を検討する必要も出てくるでしょう。

法人化のメリットやデメリットを把握した上で必要であると判断したら、まずは税理士さんに相談しているのがおすすめです。

まとめ｜フリーランスITエンジニアは稼げる伸び代はあるが楽ではない

今までフリーランスのITエンジニアの現状やフリーランスで仕事をするメリット・デメリット、また案件獲得の方法や法人化のすすめについて解説しました。

一般的な会社員から見ればたしかに稼げる伸び代はあると思いますが、フリーランスで自分で仕事を取ってきたり、不安定な中プレッシャーに耐えて仕事をこなすのはとても大変です。

また、求められるレベルに合わせて日々自身のスキルを磨く時間も必要になってくるので、けっして楽な訳ではありません。

そして、フリーランスで大変なのは、税金や事務作業、手続きなども自分でこなさなければならないことです。

ITエンジニアは仕事柄経費がそれほどかからないので、税金や社会保険の知識がないと以前よりも稼いでいるのに手取りが増えないことにもなりかねません。

必要に合わせて法人化を検討したり、税理士や事務スタッフを雇ったりして自分の時間を確保する工夫をするようにしましょう。